家を買うなら何から始める？住宅タイプの違いや予算の決め方を解説

住宅は大きな買い物ですから、一生にそう何度も買うことはないでしょう。それだけに、購入に詳しい人は多くありません。どのような家がいいのか、予算はどのくらいにすべきなのか、迷うことばかりではないでしょうか。
今回は、家を買いたいと考えている人のために、住宅タイプ別のメリット・デメリットや、予算の決め方などについてご紹介します。

家を買うタイミングは？平均年齢は30代

どの住宅タイプがいい？

「新築」と「中古」はどっちがいい？

まず、予算に大きく関わってくるのが、新築と中古のどちらを選ぶかです。それぞれのメリットとデメリットを整理すると、次のとおりです。

「一戸建て」と「マンション」はどっちがいい？

都心であれば、土地購入価格が高額になるため、マンションが有力な候補となってくるかもしれません。一方で、郊外でより広い土地や家を求めて一戸建てを検討している人もいるでしょう。両者のメリットとデメリットをまとめました。

より広い土地や生活の自由度を求めるなら、一戸建てが選択肢の最有力となるかもしれません。マンションは駅近など利便性の高いエリアに建つことが多く、アクセスの良さを重視するなら優れている可能性があります。価格だけでなく、家を買った後の生活を考えて検討してください。

一戸建ての場合、「注文住宅」と「建売住宅」はどっちがいい？

家を買う予算はどうやって決める？

返済負担率の25％以内が目安

購入するマイホームの予算の目安は、「年収の5～7倍」といわれています。つまり、年収500万円の人であれば、「2,500万～3,500万円」が予算の目安です。
とはいえ、住宅ローンを利用することを考えると、「年収の何倍まで」を考えるよりも、無理なく返済できる金額かどうかが大切です。用意できる頭金の額や、何歳まで返済するかによって住宅ローンの借入額も変わるため、借りる金額を元に予算を検討したほうがいいでしょう。

このとき目安となるのが、「返済負担率」です。返済負担率とは「年収に対する年間返済額の割合」を指し、一般的に無理のない値は「25％以内」とされています。
例えば、年収500万円の人が、返済負担率25％以内に収めるとすると、毎年の返済額は125万円。月に換算すると、約10万4,000円です。つまり、毎月の住宅ローン返済額が約10万4,000円以内になるように、住宅ローンを借りるのが目安となります。ほかにも借入がある場合は、その返済額も加えた上で返済負担率25％以内を目標にしてください。
なお、住宅ローンの返済期間は、一般的に最長35年です。ただし、誰でも35年でローンが組めるわけではなく、審査では完済時年齢も重視されます。多くの金融機関では、70～80歳までに返済し終えるかどうかを基準としているようです。

無理なく住宅ローンを返済するための計算方法

目安の返済負担率は25％ですが、人によって生活は違い、必ずしも25％が正しいとはいえません。返済負担率とは別に、現在の自身の状況に合わせて、無理なく返済できる金額を計算する方法を紹介します。

・収入から生活費を除いた金額から逆算する
毎月の収入から生活費など必要なお金を引き、残りの金額を確認してください。貯蓄に回すお金も踏まえて、いくらまでなら返済にあてられるか確認します。

・借入期間を想定する
自分の年齢を元に、あと何年働けるのかイメージすると、借入期間も決まってくるでしょう。最長35年とされる返済期間ですが、定年前に返し終えるように期間を設定することもできます。

・検討中の金融機関の金利を確認する
金利が低めに設定されているなど、できるだけ有利な条件で借りられる金融機関を探してください。給料の振込口座や、公共料金の引落口座に設定するなどの条件を満たすと、優遇金利が適用されるケースもあります。

・シミュレーションを行う
ここまでの情報を元に、返済計画をシミュレーションしてみましょう。金融機関では、住宅ローン用のシミュレーションを提供していることもあり、簡単に試算可能です。

参考）「住宅ローンの借入れ平均額は？無理なく返せる返済額を見極めよう」

家を買う費用は物件価格だけじゃない

土地の購入費用に使える「つなぎ融資」とは？

家を買う際の3つの注意点

住宅ローン以外に費用がかかる

家の購入には、住宅ローン以外にも税金や、マンションであれば修繕積立金などがかかります。住宅ローンの支払い以外にも費用が発生することを踏まえて、無理のない返済金額を設定することが大切です。
また、住宅ローンには固定金利と変動金利のタイプがあり、変動金利であれば世の中の状況によって、上昇するリスクもあります。万が一上昇したときに、その分の住宅ローンを負担できるかも踏まえて、金利タイプを慎重に検討してください。

参考）「住宅ローンの手数料はいくらかかる？費用もチェック」

親からの資金援助は贈与税に注意

親から資金援助を受けて家を買う場合、贈与税が課税されないように注意しなければなりません。贈与税は、年間110万円を上回る贈与に対して課税されます。そのため、親から住宅資金を受ける場合には、「住宅取得等資金贈与の非課税の特例」や「相続時精算課税制度」などを活用し、税負担を抑える工夫が必要です。
また、贈与ではなく、住宅資金の借入をする場合であっても、贈与税が発生しないように借用書を作成し、預金口座に振り込むなどして返済の事実を残しておくと安心です。

予備費を必ず残しておく

頭金をたくさん用意できれば、住宅ローンの負担は軽くなります。返済負担を減らすためにも、貯金してできるだけ頭金を用意したいところです。
しかし、頭金で貯金を使い果たしてしまっては、住宅購入に関連して何かしらの支払いが発生した場合に対応できません。転居の際の費用や家具・家電の購入費、生活予備費などの手元資金も極力残しておくようにしましょう。

家を買いたいと思ったら、まず返済できる金額の確認から